駐在員のキャリアデザイン

駐在員の転職・キャリアを考えるヒントにして頂くブログ

入社10年以内に海外で働くために

 

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こんにちは、Keyです。

駐在中の退職・転職経験を通じて主に、現役or駐在経験者向けに記事を書いておりましたが、特に20代の方から"そもそも、どうしたら若くして海外駐在員になれるのか?というお問い合わせをいただくことがあります。

早ければ良いとは私は思っておらず、私自身入社5年目で海外に転勤しましたが丁度良かったかなと考えてます(それより早かったら、ワークしなかった気がします)。

 従って、入社数年を目安(=20代後半から30くらい)までには駐在員になるための具体的な戦略を考えてみました。

駐在員のボリュームゾーンは40代

そもそも駐在員の年齢というのはどれくらいなのかご存知でしょうか? 

外務省のデータ*によれば、現在海外における在留邦人の最も多い年代は、約28万人で40代です。次に多いのが30代、やはり管理職あるいは管理職手前の中堅社員が多いことがわかります。*1

ちなみに20代の割合は、約15.2%です(この数には、駐在ではなく自ら当地で就職を行う現地採用も含まれますので、いわゆる駐在員の数はもっと少ないことになります)。確かに、私が駐在していた時期(20代後半)で、当地の日本人と会う機会は多くありましたが、同じ年代であれば現地採用の方、駐在員だと年齢が上の方が多かった印象があります。

普通に待っているだけでは難しい

 私は現在駐在後にコンサルティングファームに所属していますが、海外駐在当時は大手の日系メーカーに所属していました。前職の海外売上比率は約60%でしたので、それなりにグローバル企業といえるでしょう。でも当時私の年齢での海外赴任は、当時ほぼ最年少に近かったです。また、同期も海外留学経験者や帰国子女もそれなりにはいましたので、英語云々の問題ではありません(ちなみに私は、海外経験ゼロ・TOEICは500ちょっとという準ドメ人材でした)

つまり何が言いたいかというと、普通に日々を過ごして”海外で頑張りたい!"と言い続けるだけでは、20代後半で海外駐在は難しいということです理由はいくつかありますが、海外赴任はコストがかかるので、若手が担えるような下っ端ポストがあまりなく、席自体が少ないというのが一番大きな理由と思います。

海外駐在が実現できないパターン

 20代後半で海外駐在員になるには、運の要素も必要ですし、機会の多寡は入っている会社にもよります。しかし確実にそれでは実現無理だろうというケースが二つあります

そもそもポストがない

海外事業比が小さく、そもそも現地ではローカルメンバーに任せているため、社長くらいしかポストがないケース。これは無理です。海外に行きたいと思う方は、まず自社の海外にいる日本人数とポストを数えましょう。上位管理職(部長+)しかいない場合は、その会社で頑張っても海外赴任は無理ですので、他の方法を探しましょう(後述します)。

能力が不足しているとみられている

それなりに海外に若手が行くケースもある、直属の上司にも海外行きたいアピールはしてる、英語も勉強しているのに全然機会が回ってこない・・という場合。主に二つ原因が考えられます。一つは、あなたが現在の職種で結果が全く出せていない場合。営業職でも生産管理でもよいのですが、5段階評価で3を取っているようではまず不可能です。現地では言葉や文化のバリアもありつつ、国内以上の仕事のスコープや成果が要請されます。国内で成果はでないのに、海外では成果がでるというパターンはありません。この場合はまず現業での成果を出すことが必要です。5段階中、平均4以上を2年間くらいはとりましょう。

直属の上司に力がない

成果も出しているし、上司にもアピールはしているのに、ターンが回ってこない。その場合は、直属の上司がアピールしきれていない可能性が高いです。特に純ドメの仕事しかしていない上司の場合に多い。これは、あなたの現業においてその上司の能力の多寡は関係ありません。基本的に海外赴任は、部門や法人を跨ぐ異動になることが殆どですので、あなたの上司が会社の部門を超えた異動便宜を図れるかどうかが重要です。この場合、必要なのは上司をスキップして、直接役員に直訴すること、もしくは海外サイドの役職者に知り合いがいる場合は、そちらにアプローチするのがベストです。実際、私の前職でも、若い人で海外に来た人はやはり役員推しで来る人が多かったです。

早く海外で経験を積みたい人のための対策

まとめると、機会がある会社で、現業で成果を出し、役員などにアピールする、ということが必要ということになります。言うは易しですが、実現にはそれなりにエネルギーを要します。ところで、最初の海外赴任は上記のように色々ハードルが高いのですが、一度海外駐在経験さえあれば、後は引っ張りだこという事実もあります。実際私は、現在のファームでも渡航していた国との案件には引っ張り出されるケースが多いですし(私より英語がうまい人はもっとたくさんいる)、転職エージェントからも海外の事案や外資企業からの引き合いが非常に多いです。前の会社で海外駐在した経験があるならうちでも大丈夫だろう、と見られますので、ポータブルな経験値になります。

一応申し上げておくと、現職で、王道で、海外駐在が実現できるならそれがベストです。ただ、もしそういった思いがありながら10年待ってしまうような事態は避けてほしい。それなら転職してしまった方が良いです一方で、海外経験がないのに、次の会社で海外駐在できるわけではありませんので、ここはタクティクスが必要になります。私がおすすめの方法は2つあります。

現地採用&帰国

これが一番簡単です。国によって渡航のハードルは異なりますが、転職エージェントに相談すれば1年などの期間付きですが実現できると思います。英語もペラペラでなくとも、アジア諸国や中国の日系企業であれば、なんとかなります。さすがに私のようにTOEIC500点はきついので、700くらいはアピール上必要かもしれません。一方で、現地採用のデメリットは当該期間中は、給料が非常に安いことです。一般的に駐在員は、現地での住居費、海外手当、帰国手当などが提供されますが、そういったものは一切でませんので、駐在員と比較して生活レベルは落とす必要があります。ここから目指すモデルは、現地で1年働く→帰国→日本で日系大手に転職→海外駐在というパターンです。日系大手に行かずに、外資に行くパターンもあります。私の現地採用の友人の中には、某検索エンジンのG社に行く人もいました。

長期海外研修制度のある企業に入る

これはおすすめです。日系大企業では、半年から2年ほどの海外研修制度を備えており、使える人材はそのまま駐在、というケースが多いのです一度帰国したとしても、現地に知り合いもできますし、転職の際にも海外就業経験ありと見られますので、次の会社でも海外赴任の可能性は高まります。もちろん、研修に選ばれるのもそれなりのハードルなのですが、急に海外駐在の白羽の矢が止まる可能性よりはずっと高いです私が知る限りでは、日系の大手メーカーは殆どの会社でこの制度をもっています。私が赴任した国でも、日立製作所が大量に人を送っていました。基本的に人事管轄の制度であることが殆どなので、採用頁の人事制度を読んだり、転職エージェントに確認すれば、そこが研修制度を持っているかどうかは確認できます。

まとめ

 ・普通に頑張るだけでは、20代後半までに海外駐在できる可能性高くありません

・王道は現業で成果を出して、役員にアピール

・それが難しければ方法は2つ

 ・現地採用を経験してから帰国・転職

 ・長期海外研修のある企業に転職

海外駐在を目指すための転職サイト

 駐在経験後で年収が800ほどあれば、私的にはビズリーチ一択なのですが、上記の作戦ではそれぞれおすすめサイトが異なります。当記事がお役に立てて、もし登録されていなければ、下記リンクから登録頂けるとありがたいです。

現地採用を目指すなら

20代前半・海外経験乏しいならJACをお勧めします。海外にもブランチがあり、当地の日系企業に詳しいですし、私の知り合いの現地採用者は殆どJACで転職していました(特にアジアに強い気がします。北米・欧米は不明)

※JACはなぜかサイト登録断られてしまったので、ご自身で検索頂ければ幸いです

長期海外研修のある企業を目指すなら

他の記事でも書いてますが、ビズリーチがおすすめです。挑戦したい20代にターゲットを絞りつつ、運営元はハイレベル転職者向けのビズリーチですので、掲載している企業の質が良いです。実際、コンサルティングファームに勤める現在(2020年1月時点)でも、私はこの手のサービスはビズリーチ一本です。必要にして十分。もしこれから登録される方で、このブログが多少なりお役に立てましたら、ぜひ下記リンク経由でお願い致します。

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私自身、20代で海外駐在したおかげで視野が広がり、今では昔全く関心がなかった経営コンサルに携わるなどキャリアの幅が広がっているので、早期に海外経験を積むことはとても価値がありました。個人的には若い方がどんどん早く海外で経験を積み、日本の企業を盛り上げてほしいと願っています。

尚、何か質問あればご連絡頂ければ、返信いたします。

*1:*外務省「海外在留邦人数推移(平成29年要約版)」より試算。勤務していない10代を除く