駐在経験は転職で有利なのか？ - 駐在員のキャリアデザイン

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※2020年1月14日加筆修正いたしました

こんにちは、Keyです。

海外駐在を経験した、あるいは現在駐在中のみなさんは、

「この経験って転職で有利なのか」

「どれくらいの市場価値があるのだろうか」

ということを、一度は考えたことはあるのではないでしょうか。

私自身は、海外駐在中に転職を考えた際には、同じようなことを考えていました。

「そんなに数は多くないから、それなりには有利なのでは」とか

「かえって日本のビジネスから離れていたから不利なのでは」とか。

今回は「海外駐在を経験した人に、転職市場で価値はあるのか」をお伝えしたいと思います。

■目次

　▶結論：海外駐在の経験は、間違いなく転職で有利

　▶理由１：そもそも経験者が少ない

　▶理由２：グローバル経験が評価される

　▶理由３：マインドの強さが評価される　

■結論：海外駐在の経験は、間違いなく転職で有利

まず結論から申し上げますが、海外駐在経験は、転職で有利です。

理由は後述しますが、私自身のケースを例にお話します。

私は駐在中に退職し、現在は経営コンサルタントとして働いています。

「中の上の私立大学」の出身ですが、学歴が重視されなくなった昨今とはいえ現在のコンサルファームへの新卒での入社は、難しかったと思います。

また、中途入社するにしても、国内での勤務経験だけでは、入社は難しかったでしょう。

実際、同僚の出身大学は旧帝大と海外大学が２－３割、あとは早慶といった感じです。

全部が全部、海外経験のおかげとは思いませんが、駐在経験と、それを通じた成長がなければ、今の職種に就く・活躍することはできなかったと考えます。

■理由１：そもそも経験者が少ない

海外駐在員は実際、どれくらいの数がいるのでしょうか？

外務省のデータによれば、現在およそ46万人*が海外赴任中のようです。
（*外務省平成30年海外在留邦人統計調査のうち長期滞在者かつ民間企業従事者数）

そんなにいるのかよ！？って思いました？

そんなにいるなら、価値がないじゃないかと？

とんでもありません。

現在日本の就労人口は、約6762万人*です。
（*2019年11月総務省労働力調査より）

つまり海外赴任者はざっくりいうと、就労人口に対してわずかに0.68%です。

もちろん既に帰任の上、日本で就労している人も沢山いるわけですが（私もその一人）

いずれにしても、希少性が高いことは間違いありません。

また、日本の企業は、マネジャークラスを現地のマネジメントで派遣するケースが多いので実際には、30代後半～40代くらいの赴任者が多いのです。

もしあなたが、20代後半~30代半ばくらいであれば、更にその数は少ないはずです。

若手～中堅で海外駐在を経験している。

これだけで、差別化の点では十分な価値だと思います。

■理由２：グローバル経験が評価される

ある程度、英語ができる、中国語ができる、という点も大きな武器です。

最近は、スカイプを使った同時通訳や、Google Translationの精度が高まっており

「テクノロジーでカバーできるんじゃね？」という風潮もあるようです。

しかし、リアルのビジネスの場で、スカイプ通訳を使いますか？

顧客向けの英語ドキュメントをGoogle Translationで済ませますか？

いつかは「部分的に」代替されるとは思いますが、実際のリズムや温度感が大切な交渉や提案の場では、やはり本人の語学力がいまだ求められると思います。

また、赴任国によるとは思いますが、駐在員とはおおよそ日本の本社と、現地のスタッフや、他国との関係者との間に挟まり右往左往するのが仕事の半分くらいだと思っています（笑）。

この汗と涙により、国ごとの価値観の違いによる仕事の進め方や逆にグローバルで共通のルールや、日本だけがおかしい点が理解できているはずです。この「生々しいグローバル体験」というのは、何にも代えがたい経験です。

これからどんなキャリアを歩むにせよ、ビジネスはよりオープンに、グローバルになります。この経験は、日本でしか仕事をしたことがない方に対する、駐在経験者の強力な競争優位性です。

コンサルティングファームの視点で加筆しますと、近年、日本の大企業の新規事業企画室や経営企画で仕事をされますと、海外のスタートアップパートナーと仕事をするケースが増えています。どの企業も、自社リソースだけではなく、グローバルのエコシステムの中での仕事待ったなし、の状況です。この点においても、海外メンバーと泥臭い仕事をしてきた駐在経験者の価値が高いことは間違いありません。